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母集団形成とは?手法の種類・メリット・実施する手順を解説!


母集団形成とは、採用活動において重要となる要素の一つです。この記事では、母集団形成の概要と母集団形成の3手法、母集団を形成するメリット、実際の採用活動に導入する手順を紹介します。応募数が増えず悩んでいる人事・採用担当者は参考にしてください。


目次[非表示]

  1. 1.母集団形成とは?
  2. 2.母集団形成手法の種類
  3. 3.母集団形成を図る3つのメリット
  4. 4.母集団形成を採用に導入する手順とポイント
    1. 4.1.STEP1:採用に至った背景を明確化する 
    2. 4.2.STEP2:求める人物像と人数を設定する
    3. 4.3.STEP3:スケジュールと手法を決める
    4. 4.4.STEP4:採用活動を実施して振り返る
  5. 5.まとめ
  6. 6.手軽に採用オウンドメディアが構築・運用可能な『HIKOMA CLOUD』


企業が採用活動を行う際、求職者の母集団を形成することは重要です。自社に興味を持っているだけでなく、理念や社風を理解したうえで応募する求職者の人数が増えるほど、自社が求める条件にマッチした人材採用につながります。とはいえ、どのようにすれば理想的な母集団が形成できるのかわからない人もいるでしょう。

そこで今回は、母集団形成の概要とメリット、母集団形成を図る手法の種類、母集団形成を採用に導入する手順とポイントについても解説します。


母集団形成とは?

母集団形成とは、自社の採用情報に興味や関心を持ち、求人に応募してくれる求職者を集めることを指します。選考過程が進むにつれて採用候補者の数が減少する中で、優秀な人材を必要な数だけ確保するためには、母集団の形成が必須です。

ただし、母集団形成が重要とはいえ、やみくもに人数を集めればよいわけではありません。応募者の人数が目標数に届いていたとしても、自社が求めている人材を目標数まで採用できなければ、再度募集をかけなければならないためです。人材の「質」と「量」を揃え、自社の採用ターゲットと合致する人材で母集団を形成することで、効果的な採用活動による採用コストの適正化にもつながります。


母集団形成手法の種類

母集団形成の代表的な手法には、下記の6種類があります。


・求人サイト
求職者・企業ともに登録数が多い、もっとも一般的な手法です。求人サイトのフォーマットに従って自社情報や求人情報を求人広告に掲載し、求職者を募ります。


・人材紹介会社
求職者の登録数は少ないものの中途採用に向いており、人材の質が期待できる手法です。自社の条件と登録者の能力を比較し、マッチング率の高い人材を紹介してもらいます。


・採用サイト
自社のWebサイトとは別に採用情報に絞ったサイトを作成し、求職者を募る手法です。単独では母集団形成に大きな効果が得られないため、SNSなどとの併用が必要となります。


・リファラル採用(縁故採用)
優秀な社員の人脈を活用して求職者を探す手法です。人材の質や採用に至る確率は高いものの、母集団の数は限られます。


・SNS
流行に敏感な層へアピールできる手法です。自社に興味を持つ人材にアプローチすることで採用ミスマッチを減らせますが、個人情報の取得は難しく、運営の手間もかかります。


・採用オウンドメディア
採用活動に特化したWebサイトを運営し、自社の認知度を上げながら求職者を募る手法です。自社のブランディングや潜在層に対するアプローチも同時に行えます。


利用する手法によってターゲットとなる求職者が異なるため、自社の方向性や求める人材と合致する手法を選ぶことが大切です。 


母集団形成を図る3つのメリット

母集団形成を図ることによって、以下3つのメリットが得られます。


・求める人材を計画的に採用できる

母集団形成を図る過程で、求める人物像と採用人数を明確に設定するため、必要な人材を必要な数だけ採用できます。母集団形成を無視して採用活動を行った場合、採用した人材が求める人物像とかけ離れていたり、採用に至る人数が想定より少なくなったりする恐れがあります。はっきりと定められた計画に沿って採用活動を実施することが大切です。


・採用した人材の定着が見込める

母集団を形成すると、自社の理念や社風を理解している人材から応募が来るため、採用後にミスマッチが起こる可能性を減らせます。また、自社に適性がある人材や、自社の求める条件と合致する人材からの応募も促せるでしょう。自社に合う人材が定着すれば、その後の活躍も期待できます。


・採用予算の適正化につながる

母集団形成を図ることによって、自社が求める人材を何人採用すればよいかが明確になります。そのため、「採用予算が少なすぎて応募が来なかった」「思っていたよりも内定者が増えた」という事態を防ぐことができ、余計な費用・無駄な費用が発生することはありません。採用予算が適正化すれば、目標達成に向けて必要な採用手法も検討できるようになります。


このようなメリットがあることから、経営目標や事業目標の達成に近づくうえでも、採用活動における母集団形成は欠かせません。


母集団形成を採用に導入する手順とポイント

母集団形成を採用活動に取り入れるためには、ポイントを踏まえたうえで手順を踏むことが大切です。きちんと手順を踏んで入念に準備を重ね、採用活動を実施することで、自社が必要とする人材を確保できるでしょう。

ここでは、母集団形成を採用に導入する手順とポイントをステップごとに解説します。


STEP1:採用に至った背景を明確化する 

まずは、自社が採用活動を始めるに至った経緯を明確化しましょう。人材を採用する目的がわからないままでは、どのような人物を何人採用すればよいか定めることができません。

例えば、年間の売上目標の到達に向けて人材を補充する必要がある場合、今の人数ではいくらまで到達できる見込みなのかを計算します。足りない金額を算出できたら、どのようなスキルを持つ人材を何人補充すれば目標を達成できるのか、おおよその見当をつけることができます。

採用ターゲットを見極めるためにも、採用の目的を明らかにすることが重要です。

STEP2:求める人物像と人数を設定する

採用に至った背景が明確化されたら、求める人物像と人数を設定しましょう。採用の目的が明確になった時点で、採用すべき人材と人数も計算することが可能です。

例えば、熟練者を採用する場合と未経験者を採用する場合では、必要な人数が異なります。熟練者であれば少人数でも対応できる反面、報酬が高くなり、採用目標人数に達しないことも少なくありません。一方、未経験者であれば応募者は集まりやすくなるものの、一人前として活躍するまでに時間がかかり、多くの人数が必要となる可能性があります。

また、会社側が人材に求める経験・知識・技術などを詳細に設定することで、面接時の判断基準となるだけでなく、入社後のミスマッチを減らすことも可能です。求める人物像の要件を具体的に設定すれば、人材の「質」と「量」のバランスを取りつつ、ターゲットとする人材の採用に必要な時間と効果的な手法を検討することができます。

STEP3:スケジュールと手法を決める

自社の採用方針が確定したら、採用活動のスケジュールと手法を決めて採用戦略を練りましょう。採用活動のスケジュールでは、目標となる内定者の入社日から逆算して、人材募集を開始する時期を設定します。新卒採用の場合は、大学のスケジュールを確認することが大切です。中途採用であれば、自社の都合に合わせて問題ありません。

また、年代・業種・資格などによって効果的な求人方法は異なるため、ターゲットとなる層が多く利用する手法を見極めることが重要です。自社が求める人物像に合わせて、ターゲット層に響くメッセージを発信できる手法を選びましょう。

STEP4:採用活動を実施して振り返る

すべての計画が定まったら、採用活動を実施します。採用活動では、自社とマッチする人材からの応募を多く得られるように、広報活動にも力を入れることが大切です。採用媒体には、自社の価値観やターゲットに響くメッセージを載せましょう。

採用活動が終了したあとは活動内容・結果を振り返り、問題点や改善点がないか洗い出すことも重要です。どのような母集団が形成されていたのか、採用計画どおりの人材が確保できたのか、細かくデータを分析することで、次の採用活動に活かすことができます。


まとめ

母集団形成を図ることは、採用活動において重要です。自社に高い興味や関心を持ち、理念や社風を理解した母集団を形成することで、ミスマッチの心配がない優秀な人材を確保できる可能性が高くなります。


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